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組織の改編

「組織」は生き物です。ややもすると我々は組織を「固定されたもの」と捉えがちですが、時代の流れと共に組織を変化させて行かないと、組織は老化し、いつの間にか全く役に立たなくなってしまうものなのです。

当社も時代のニーズに合わせて組織の改編を行って来ました。

2011年度には、中期経営計画”Challenge 15”のスタートに合わせて、「第一営業本部」「第二営業本部」「第三営業本部」をそれぞれ「自動車マシナリー営業本部」「半導体エレクトロニクス営業本部」「情報ネットワーク営業本部」と改称しました。これは各営業本部の活動領域を明確化し、外部からも分かりやすい組織にすることが目的でした。また、「第四営業本部」「管理本部」をそれぞれ「支店・営業所」「管理部」に改組しました。これは組織を簡素化し、より効率的な組織にすることが目的でした。

2012年度には、自動車マシナリー営業本部から「アライアンス事業部」を独立させました。これは当社の新しい事業形態の一つとして「アライアンス事業」を立ち上げることが目的でした。当社にとって「アライアンス(=提携)」が意味するものは、「当社が有する各種ファンクション(マーケティング、経営サポート、海外展開サポート等)を提供することによってメーカーとの協業関係を強化し、メーカーと利害を共有できるようなWIN-WINの関係を構築すること」です。必ずしも当初目的通りにアライアンス事業が進んでいる訳ではありませんが、この事業形態を何とか確立すべく今年度以降も経営資源を投入して行きます。

そして、2013年度。まず、「自動車マシナリー営業本部」を「自動車アプライアンス事業本部」と改称しました。これは「マシナリー」の中核を成していたアライアンス事業部が前年度に独立したことと、「アプライアンス(=家電)」ビジネスを営業本部の柱の一つに据えたためです。また、「半導体エレクトロニクス営業本部」の「大阪営業部」と「東京営業部」を廃止し、第1から第7までの「営業チーム」に改組しました。日本の電機メーカーが世界市場で苦戦を強いられ、半導体エレクトロニクスのビジネス環境が厳しさを増す中、営業単位を2~3名程度の営業チームに細分化することにより、「CLARITY(営業ターゲットの明確化)」、「SPEED(営業案件へのクイック・レスポンス)」、「RESPONSIBILITY(営業成績に対する自己責任)」を追求しようと考えたためです。

あまり組織をいじくり回すとその弊害も出て来ますが、「改編のための改編」とならぬよう、これからも時代の要求に応えた形での組織改編を進めて行きます。
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SANSHO SHOJI

Author:SANSHO SHOJI
三昌商事の社長ブログ

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